ド素人ですが、自分で地震予知ができたらいいなって思ってます。
で、地震の予知のために空を見上げて雲を見ることがあるのです。
そんなときに、ナミナミな雲とか直線状の雲とか、規則性の高い雲を主に注意して見ます。
これは、地中からの岩盤の圧迫による電磁波を受けて形成された可能性があるという仮説によるものです。
さて、直線状の雲の場合、よく見間違うのは飛行機雲です。
そして、飛行機雲と言うのは、たびたび「ケムトレイル」と呼んでたりする人もいるようですが、ここで注意が必要です。
ケムトレイルってのは陰謀論の一種であるということです。
本当にそれがあるかどうかは別として、陰謀論的な話題であるということを知らずに、口に出さない方が良いです。
こちら、wikiの定義を見れば明らかで、ケムトレイルは昔から陰謀論として取り上げられている用語です。
ケムトレイル、またはケムトレイル陰謀論とは、「長時間、残留している飛行機雲は、一般人には秘密にされている邪悪な意図で、高高度を飛行する航空機から空中に散布された有害な化学物質、または生物兵器である」とする陰謀論、デマである。この陰謀論の信奉者は、通常の飛行機雲は比較的速やかに消散するが、長時間残留している飛行機雲は別の物質であるに違いないと思い込んでいて、それをケムトレイルと呼んでいる。そしてケムトレイルが散布される目的として、太陽光の管理、気象制御、心理操作、人口抑制、生物戦争・化学戦争、および生物学的・化学的物質の実験などを挙げており、ケムトレイルが呼吸器疾患や、その他の健康被害を引き起こしていると思い込んでいる。
このwikiの記述は、若干「悪意」を帯びておりまして、陰謀論者を小バカにするような書き方が気になりますけども……。苦笑
なので、もう少しまともな知性ある書き方に修正した方がいいだろうなと思いつつ、こんな話もあるってことも付け加えておきます。
空の旅で一番心配なのは墜落事故だろう。しかし最新の研究によって、墜落事故に遭うよりも、排気ガスに含まれる有害な汚染物質で命を落とす可能性の方が高いと明らかになった。 近年では、毎年1000人前後が航空機事故で死亡している。一方、ジェット機の排気ガスは年間約1万人の命を奪っているという。これまでの研究は、離着陸時に発生する排気ガスだけが人体に害を及ぼすという前提に立っていた。今回の研究では初めて、巡航時も含めて早死にした人の数を総合的に試算している。
アメリカ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるマサチューセッツ工科大学（MIT）の航空工学者で、研究チームを率いたスティーブン・バレット氏は、「高度約900メートル以上で発生する排気ガスは未規制で害が多い。人の死につながるような汚染をもたらす」と警告する。
航空機の排ガスは車と同様、二酸化硫黄や窒素酸化物といった大気汚染物質を何種類も含んでいる。汚染物質の中でも特に小さい「粒子状物質」が人体に悪影響を及ぼす主因だと言われている。微粒子が肺の奥深くに入り込み、血流まで到達する場合があるためだ。
そもそもジェット機の排気が車の排気ガス同様に有害であるのは言うまでもないことです。
普通に色んな添加物も混ざっていますしね。
こちらは、ジェット燃料の硫黄分も家庭用の灯油よりも高いという話。
例えば、冬場日本で灯油が足りないことがあります。そんなときは、輸入してきたジェット燃料を家庭用の灯油として使うことがあります。ただし、実は精製度という点では日本の家庭用灯油の方がジェット燃料より高いのです。（硫黄分含有量でみるとジェット燃料は0.3％以下なのに対し、家庭用灯油は0.008％以下となっています）そのため、輸入したジェット燃料は日本の製油所で精製しなおさなければなりません。
そもそも二酸化炭素の排出も車の比じゃないよねと言う話も。
こういう話を知らずに、「ケムトレイルは陰謀論だ」などとバカにする人はいないと思いますが念のため書いておきます。苦笑
ジェット機による大気汚染は車などの排気ガスの比ではない。 上層圏で排出される二酸化炭素は地上の車や工場で排出される同量のガスよりずっと温暖化への影響は強いと云われる。 ジェット機で片道飛行する時排出する一人当りの二酸化炭素量はSUV車を数カ月運転して排出される二酸化炭素ガス量に匹敵するという。 どの国でも車や工場などの排気ガス排出はこれから制限されると予想されているが、航空機だけは別である。 世界の航空機利用者数は2025年までに現在の二倍の90億人になる事が予想されており、温室効果ガス排出の急速拡大の元凶になるであろうと予想される。 IPCCも航空産業の成長は見過ごす事は出来ないと述べている。
というわけで、ジェット機の排ガスがヤバイというのは、ある程度事実であることがわかります。
ただし、ケムトレイルって言葉を使ってしまうと、最初に書いたwikiのような生物兵器だとか人口削減というニュアンスになってしまうのです。
これらは残念ながらまだ証拠がありません。
